@article{oai:miyazaki-mu.repo.nii.ac.jp:02000021,
 author = {寺町, 晋哉 and TERAMACHI, Shinya and 跡部, 千慧 and ATOBE, Chisato and 瀬川, 朗 and SEGAWA, Akira and 高島, 裕美 and TAKASHIMA, Hiromi and 波多江, 俊介 and HATAE, Shunsuke and 濱, 貴子 and HAMA, Takako and 楊, 川 and YANG,  Chuan},
 issue = {1},
 journal = {宮崎公立大学人文学部紀要, Bulletin of Miyazaki Municipal University Faculty of Humanities},
 month = {Mar},
 note = {近年、学校管理職の女性割合を向上させることが政策課題の一つとして掲げられている。２０２２年度現在、小学校の女性校長割合は２５.２％、女性教頭割合は３１.７％となっており、小学校教員全体の女性割合が６３.１％であることをふまえると、管理職に女性教員が少ないことは明らかである。しかし、こうした実態は全国共通ではなく都道府県によって大きく異なる。女性教頭割合が５０％前後の県が複数存在する一方、２０％に満たない県も複数存在している。しかも、実は１９９０年代に複数の県において、女性教頭割合が４０〜５０％を記録した過去をもつ。従来の管理職とジェンダー研究は、こうした女性管理職割合の都道府県による違いや、その割合変化のプロセスを部分的にしか注目してこなかった。
　そこで、本論では小学校管理職とジェンダーの実態が都道府県によって異なることを明らかにするために必要な分析方針を示し、今後の研究課題を探索的に洗い出すことを目的とした。用いた分析視角は、多賀の提唱する「ジェンダー関係の多元性と多層性」である。
　主に探索したことは、女性教頭割合の経年推移に一定のパターンがあるのか、管理職志向が都道府県によって異なるのか、へき地という地理的条件と女性管理職割合はどのような関係にあるのか、教員の人口動態と女性管理職割合はどのような関係にあるのか、などである。
　以上の課題探索を行ったところ、小学校管理職のジェンダーは、複数の共通する要因と都道府県固有の要因が絡み合うことで、いくつかのパターンが形成されている可能性が示唆された。, 6, P, 論文, Article},
 pages = {53--76},
 title = {小学校管理職とジェンダー研究の展望　都道府県の違いに着目して},
 volume = {31},
 year = {2024},
 yomi = {テラマチ, シンヤ and アトベ, チサト and セガワ, アキラ and タカシマ, ヒロミ and ハタエ, シュンスケ and ハマ, タカコ and ヨウ, セン}
}